今日は第二章を読んだ。
- 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史
- 出版社/メーカー: みすず書房
- 発売日: 2014/12/06
- メディア: 単行本
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トマ・ピケティ 「21世紀の資本」 第二章<経済成長―幻想と現実>のメモ
例外的な時期か、キャッチアップが行われているとき以外には、経済成長は常にかなり
低かった。経済成長 ―少なくともその人口による部分― は将来もっと低くなる。
産出の成長は「人口増加」と「一人当たり産出の成長」に分けられる
⇒経済成長には常に、純粋に人口的な部分と、純粋に経済的な部分があり、生活水準に
貢献するのは後者だけ
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累積成長の法則:低い成長率でもきわめて長期にわたれば、かなりの進歩につながる
累積収益の法則:年率数パーセントの収益を数十年にわたり複利で続けると、自動的に
当初の資本のきわめて大規模な増加になる
(その収益が絶えず再投資されるか、その資本の所有者が消費する分が極めて
小さいのが条件)
累積成長の法則は累積収益の法則と同じもの
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1700年から2012年までに見られた人口増加率は年率0.8%
今後数世紀にわたる世界人口増加率は0.8%より大幅に低くなり、年率0.1-0.2%の予測
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平等化要因としての人口増加
他の条件が同じなら、人口増加が大きいと格差低下につながりやすい
⇒相続財産の重要性を引き下げるからで、どの世代も自力で立ち上がらねばならないから
横ばいの人口またはそれよりひどい人口減では、先代が蓄積した資本の影響が高まる。
経済停滞にも同じことが言え、さらに低成長だと、資本収益率は成長率より大幅に高くなる。
こうした状況が長期的な富の分配格差へと向かう主要因。
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世界の技術的な最前線にいる国で、1人当たり産出成長率が長期にわたり年率1.5%を
上回った国の歴史的事例はひとつもない。
1990年から2012年にかけて、1人当たり産出は西欧では1.6%、北米では1.4%、日本では
0.7%の成長率
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安定した通貨参照が20世紀に失われたのは、それまでの世紀からの大幅な逸脱
経済や政治の領域にとどまらず社会、文化、文学でも同じ
⇒1914-1945年のショック(両大戦)の影響